大手レコード会社がYouTubeと決別か

ユニバーサルミュージック、ソニーミュージックやワーナーミュージックといった大手のレコード会社がYouTubeから音楽ビデオを引きあげるかもしれないと新聞ニューヨーク・ポストが22日伝えた。

それによるとYouTubeの親会社であるグーグルは音楽ビデオで収益を上げることに消極的で、それがレコード会社の不満につながっているという。現段階で消費者は広告を見ることで、タダで音楽ビデオを視聴出来る。レコード会社が広告料からどんな料率で分配を受けるかは明らかになっていない。アメリカ・レコード協会によれば、YouTubeは2014年には約180億円をレコード会社に支払ったという。金融機関大手のモルガン・スタンレーによると、今年(2015年)のYouTubeの売り上げは昨年に比べて38%アップし、7920億円(1$120円換算)になるという。レコード会社は売り上げの3%程度の分配では全く不満という事だろう。

レコード会社としてはスポティファイのような「フリーミアム」という、会員が広告を我慢すればタダで聴けるというやり方に不満を持っている。そういう意味ではアップル・ミュージックは全て有料会員なので問題は無い。テイラー・スウィフトもスポティファイはノーだが、アップル・ミュージックにはアルバム「1989」を提供した。

YouTubeから音楽ビデオを引きあげるという事はそんなに単純では無い。ユニバーサルミュージックとソニーミュージックが大株主で、グーグルも多少出資している音楽ビデオ専門サイトのVEVOはYouTubeをプラットフォームとして使っている。全面戦争となれば、全てを見直さなければならない。そこまでやるのなら、YouTubeの売り上げから今以上の分配を受ける方が得策だ。ニューヨーク・ポスト紙は当事者同士が交渉中によくこういう記事を書く。



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